投資信託の購入・保有・売却時にかかわる手数料

投資信託を購入する際、保有する際、売却する際にかかわる手数料を知っておきましょう。

買付手数料（かいつけてすうりょう）

　これは投資信託を購入する際に、販売会社に支払う手数料になります。

販売会社とは主に、銀行や証券会社になります。

　この買付手数料は会社や投資信託によって異なり、同じ投資信託を購入するにしても、販売会社によって買付手数料がかかる、かからないがあります。

ですから、買付手数料がかからない販売会社を使って投資信託を購入した方がお得になります。

信託報酬　（しんたくほうしゅう）

　信託報酬とは、投資信託を保有している間にかかわる手数料です。

資産運用を運用会社にお願いして投資を行っていますので、運用手数料を支払うのは当然ですよね。

また信託報酬は、資産額に応じて手数料が変わってくるのが特徴です。

信託財産保留額　（しんたくざいさんほうりゅうがく）

　投資信託を解約（売却時）するときにかかわる手数料です。

投資信託の仕組み上、頻繁（ひんぱん）に解約されると安定な運営ができなくなってしまう恐れがでてきてしまうので、解約時のペナルティとして設定されています。

投資信託の売却時にかかわる税金

　こちらは手数料ではなく税金になりますが、投資信託で得た利益には当然ながら税金がかかります。

2019年現在、売却した利益に対して20.315％の税金がかかります。

　この税金は売却した時だけにかかる税金ですので、保有中に利益がでているいわゆる「含み益」の時はかかりません。あくまでも売却して利益を確定しない限り税金はかかりませんので安心してください。

そして、あくまでも利益に対する税金ですので、投資信託で目減り（投資した金額より価値が下がっていること・元本割れ）した状態で売却した時は税金はかかりません。

　また、毎月分配型の場合、利益を分配金として払い込まれた場合も税金がかかりますので注意して下さい。

最後に

投資信託は手数料によって利益が大きく左右されます。

ですので、いかに手数料が安い販売会社・運用会社を選ぶかが重要になってきます。

少しでも参考になれば幸い。